仕事を選ぶにあたって、やりがいを重視する方もいれば年収の高さを重視する方もいるでしょう。年収が高い仕事といえば医者や弁護士などが想像に易いですが、他には一体どのようなものが存在するのでしょうか？そんな疑問にお答えするために、本記事では年収が高い仕事10選をご紹介いたしますので、ぜひ参考にしてください。詳細は以下のリンクからご覧ください。

年収が高い仕事10選

ここでは、厚生労働省「賃金構造基本統計調査による職種別平均賃金（時給換算）」の内容をもとに、年収が高い仕事TOP10をご紹介いたします。 それぞれの仕事内容やメリットなども併せてお伝えしますので、ぜひ参考にして下さい。

医師

医師の推定平均年収は約1,942万円（時給換算：5,167円）で、その仕事内容は臨床医か研究医かで大きく異なります。 まず、臨床医の主な業務としては病気や怪我の診断、治療、予防、リハビリの指導などが該当します。一方、研究医は主に大学や病院、研究機関で医学研究を行います。 医師には高年収であること、安定した職種で社会的信用を得やすいことなどのメリットがあり、臨床医のように患者と接する機会が多い場合は人から直接感謝されることが多いこともやりがいの一つです。 ただし、医師が不足している職場では長時間労働、過重労働に陥りやすいデメリットがあるほか、人命を預かる責任も生じます。

大学教授（高専含む）

次に大学教授です。こちらの推定平均年収は約795万円（時給換算：3,945円）となっています。 大学教授の主な仕事は学生の教育や論文指導のほか、自身の専門分野に関する研究となります。 研究においては自らの研究テーマを設定し、大学や国からの予算を活用して研究、成果を論文にまとめ、所属学会や学会誌などを通して定期的に発表します。書籍の執筆やメディアへの出演のほか、大学の運営に関わる場合もあります。 大学教授として働く場合、好きな分野について深く研究できること、社会的地位が高い傾向にあることなどがメリットとして挙げられますが、入試関連などの雑務が多く多忙になりやすいデメリットがあります。

大学准教授（高専含む）

大学准教授の推定平均年収は約671万円（時給換算：3,330円）となっています。具体的な業務内容としては大学での講義のほか、研究室での学生指導などがメインです。 大学の講義では自身の専門分野を扱う以外にも、実習を担当するケースがあります。研究室内では学生指導のほか、論文投稿や研究費の申請なども行います。メリットやデメリットについては大学教授と同様です。

その他の経営・金融・保険専門職業従事者

次に経営・金融・保険専門職業従事者で、こちらの推定平均年収は約579万円（時給換算：2,874円）となっています。

e-Stat 政府統計の総合窓口によれば、経営・金融・保険専門職業従事者とは「高度な企業経営・金融・保険に関する専門的知識や実務経験に基づき、他人の求めに応じて、財務会計、人事労務に関するコンサルティング、財務監査、税務指導などの仕事及び資産運用や金融取引に関する助言・リスクヘッジ・リスクマネジメント・投資戦略の設計などの仕事に従事するもの」とされています。 イメージとしてはいわゆるコンサルティングの仕事に近いでしょう。経営者や役員とのコミュニケーションを通じて、会社の方向性に関して自らの提案をきっかけに変わっていくことは非常にやりがいを感じられるのではないでしょうか。 ただし激務になることが多く、成果至上主義の傾向がある点がデメリットといえます。

大学講師・助教（高専含む）

次に助教で、推定年収は約508万円（推定年収：2,522円）です。こちらは教授、准教授、講師に続くポジションを指し、准教授と同じく2007年に法改正がなされた際に新設されました。 設置が義務づけられているものではありませんが、助教を設置している大学は多い傾向にあります。 助教は教授を目指す人材の大学教員としての第1ステップのような役職で、研究活動や学生の指導を行います。

小・中学校教員

小・中学校教員の推定平均年収は約699万円です。小・中学校教員は生徒への学習指導、生活指導などが主な仕事となります。 また、遠足や運動会などの学校行事やPTAへの参加、教員同士の勉強会や研究活動なども重要な仕事です。一般的に小学校教員は自分が担任を受け持った学級の生徒に全ての科目を教えることが多いですが、中学校教員は特定の専門教科を教える場合が多いです。 小・中学校教員として働くメリットとしては、安定した職業であること、利益や成果をあまり求められないことなどです。一方でデメリットとして拘束時間が長いこと、平日に有給がとりにくいことなどが挙げられます。 小・中学校教員は精神的にも肉体的にも成長段階にある子どもを相手にするので、子どもの成長を温かい目で見守れる包容力のある人が向いているでしょう。

建設躯体工事従事者

建設躯体工事従事者の推定平均年収は約435万円（時給換算：2,158円）で、こちらはビルや家屋などの建設工事において型枠の組立作業やとび（鳶）、鉄筋の組立てといった業務を行う仕事になります。

特別な学歴や資格が求められず、需要が高い点がメリットとして挙げられますが、体力仕事で案件によっては危険を伴うといったデメリットがあります。