このコラムでは、人間ドックにかかる費用の相場やおすすめオプションの料金、補助を利用して安く受ける方法を解説します。また、人間ドックの費用は、医療費控除の対象かどうかも説明するので、ぜひ最後までお読みください。 詳細は以下のリンクからご覧ください。

【ケース別】補助を活用して人間ドックの費用を抑える方法  

人間ドックを受けたいと思っていても、費用面の心配をされる方が多いのではないでしょうか。ここでは、補助を活用して人間ドックを安く受ける方法をケース別に解説します。

どのケースに該当するかによって、補助の申請先が異なります。ご自身に合った補助の申請方法を確認し、人間ドックをお得に受けましょう。

社会保険に加入している場合

社会保険に加入している場合は、健康保険組合（組合健保）と健康保険協会（協会けんぽ）のどちらに所属しているかによって、補助の申請方法が異なります。

どの保険制度に加入しているかについては、勤務先に確認したり健康保険証を見たりすることで確認可能です。健康保険証で確認する場合は「〇〇健康保険組合」と記載されていれば組合健保、「全国健康保険協会〇〇」なら協会けんぽと見分けられます。

補助の申請方法が異なるため、企業へ勤めている方は、ご自身がどちらに該当するか確認してから人間ドックを申し込みましょう。

会社が健康保険組合（組合健保）に加入している場合

会社が健康保険組合（組合健保）に加入していると、人間ドックの費用を補助してもらえることがあります。

健康保険組合（組合健保）とは、常時700人以上の社員が働いている企業が設立でき、独自の運営を行える組合のことです。単独で700人に満たなくても、同種同業の企業などが集まり、合計で被保険者が常時3,000人以上となった場合でも設立できます。

そのため、大企業だけでなくその子会社あるいはグループ会社も、健康保険組合（組合健保）に加入している場合が多いです。 健康保険組合（組合健保）の場合は、組合によって受けられるサービスが異なります。

そのため、人間ドックの補助があるかどうかを事前に確認しておくことが重要です。組合によっては保険加入者だけでなく、配偶者などの扶養家族も費用補助の対象になる場合があります。

夫婦で人間ドックを検討している方は、補助の有無と一緒に配偶者の費用の負担もしてもらえるか確認してみましょう。

会社が健康保険協会（協会けんぽ）に加入している場合

健康保険協会（協会けんぽ）の場合は、35～74歳の加入者に限り、指定された医療機関でお得に人間ドックを受けられます。健康保険協会（協会けんぽ）の補助を利用する場合は、「差額人間ドック」の料金を見ましょう。差額人間ドックとは、通常費用から助成金を差し引いた金額を支払えば人間ドックを受けられる制度のことです。

人間ドックを受けることを勤務先に伝える必要はないので、ご自身で医療機関に申し込みましょう。その際、差額人間ドックを希望する旨を伝えるようにしてください。申し込みの段階で保険者番号などの情報を求められることがあるので、健康保険証を手元に用意しておくのがおすすめです。

国民健康保険に加入している場合

一部の自治体に限られますが、国民健康保険に加入していると、人間ドックの費用の一部を負担してもらえる場合があります。自治体によって対象者や助成額などが異なるので、お住まいの地域の制度を確認しましょう。

自治体からの助成金は、お住まいの地域の役所で申請できます。申請の際は役所に出向き、必要な書類を提出する必要があるので、何を持っていけば良いか確認しておいてください。

人間ドックの助成制度がある場合、自治体のWEBサイトに詳細が掲載されています。人間ドックを受ける前に申請が必要な自治体もあるので、制度の内容や条件をよく確認しましょう。

民間保険に加入している場合

民間の生命保険などで、人間ドックにかかる費用を一部負担してもらえることがあります。ただし、どこで受けてもお得になるわけではなく、保険会社と提携している医療機関に限られることが多いです。

そのため、提携の医療機関が信頼できるかどうか見極めるようにしましょう。ひとつの目安になるのは、日本人間ドック学会に認められた「機能評価認定施設」です。その施設が保険会社と提携していれば、補助を申請しましょう。人間ドックを受ける前に申請が必要な場合があるので、早めに相談することをおすすめします。